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若手の早期離職は社内イベントで対策!イベントの力とは?

「毎年、若手の早期離職が会社の課題に上がっている」なんてことはありませんでしょうか。

今の新卒は「Z世代」と呼ばれ、シニア層からは理解しがたい価値観を持っているかと思います。そんな彼らに対し、「長く働いてほしい。」「もっと会社を好きになってほしい」と切に願っている人事は実際に多いです。

そこで、今回のコラムでは、弊社イベモンが得意とする「社内イベント」を解決策の1つとしてご紹介いたします。
御社の悩みを断ち切るヒントとなるよう、熱を込めて綴りましたので、是非最後までお付き合いいただけましたら幸いです。

早期離職が止まらない実情・背景

事実、「若手の早期離職」を課題としている企業は多いです。

『もしかして、早期離職に対して悩んでいるのはうちぐらいでは?』と不安に思った方もいらっしゃるかもしれませんが、会社の規模は関係なく、多くの企業が頭を悩ませております。

まずは、世間の実情とともに、当事者である”若手”の価値観への理解を深め、早期離職に対する考えを進めていければと思います。

3年以内の離職率は○○%

学生時代に「会社には少なくとも”3年”は勤めなさい」と言われた経験はありませんでしょうか。

言われた当時は『3年は会社に勤めることが常識だ。』とそのまま飲み込んだかもしれません。ただ、時代が令和に移り変わった今、その常識は通用しません。

厚生労働省が出した「就職後3年以内の離職率」のデータによると、大卒で31.5%、高卒で35.9%が3年以内に離職を経験しています。単純な話ですが、100人を雇ったら3年以内に30人以上が辞めてしまうのが現状です。

「1人の採用に大きなコストがかかる」ということは間違いなく、この離職問題に頭を悩ませる企業は後を絶ちません。

現代の若者の価値観

実情の1つとして、当事者である”若者たち”の価値観についても触れていきます。

Z世代と呼ばれる彼らの価値観からすると、前述の「3年勤めるのが常識」という考え方に違和感を感じます。会社選びにおいて重視する点は人によりますが、傾向的に「年収」や「福利厚生」といった条件面よりも、「自分の存在を認めてもらえる環境」や「自己のスキル・キャリアアップできる環境」などの、いわゆる自己実現を求める人が多いです。

そのため、『自己実現が難しい』と判断すれば、3年以内であろうと次の職場へ移りたいと考えます。

会社側としては「いかに”自分らしく”あれる環境を用意できるか」という考えを持つことが大事です。

早期離職の主な原因

若手社員はなぜ、早い段階で会社を辞めてしまうのでしょうか。
この疑問を解決するには、離職者本人に尋ねることが一番の近道ですが、難しいのが現状です。

厚生労働省の出している「令和3年に離職・転職した理由」に関するデータによると、「収入が少ない」といった理由を抑え、1位と2位にあるのが「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」「職場の人間関係好ましくなかった」でした。やはり、自己実現に必要な「プライベートの時間の確保」や「職場での存在意義」を大事にしていることが見受けられます。

また、人間関係に関していうと、現在リモートワークが急速に普及していることも、早期離職の原因の1つであると考えられます。

リモートワークとなると、同僚とのコミュニケーションを取る機会が少ないことにより、疎外感を感じる人も少なくありません。同僚と意思疎通を図る際も、メッセージや通話のみ、良くてZOOMなどのビデオコミュニケーションになり、人の暖かさを感じづらくなります。

「連絡を取るタイミングは業務連絡の時のみ」となると、更に同僚との関係は希薄になり、若手社員が大事にしている「自分の居場所」や「存在意義」を見出せなくなってしまいます。

 

「早期離職」や「若手の価値観」について理解を深められましたでしょうか。

次のセクションでは、早期離職対策にイベントがなぜ効果的なのか?について解説いたします。

早期離職の対策に社内イベントが効果的な理由

早期離職に悩む企業にとっては、”有効な手段”の情報を欲しくありませんでしょうか。

ここでは、弊社イベモンが得意とする「社内イベント」が、早期離職対策の有効的な手段になる理由をご説明いたします。

① 横の関係性が深まり、自身の居場所を見い出せるため

前述の離職理由に「人間関係が好ましくない」というものがありました。

やはり同僚との関係性が構築できていないと、『職場にいづらい』と感じざるを得ないかもしれません。そんな問題を解決へと導く力を社内イベントは秘めています。

もちろん、社内イベントのコンテンツを念入りに選ぶことは不可欠です。例えば、「共通点を見つける懇親系コンテンツ」を入れることで、自然と相手の素性を理解し、親密度の高めることができます。

また、同じ趣味を持つ人と出会うことができれば、更に会社での居場所を見いだすことに繋がります。

コンテンツの作り方に工夫が必要ですが、部署の異なる従業員同士や、上司と部下の関係性を高めることもでき、縦の人間関係に関する不安を解消することも難しくありません。

② 会社理解度が増し、帰属意識が高まるため

社内イベント内に、会社の歴史・ビジョンに触れるコンテンツを用意することで、会社への理解を深めることができます。そうすることで、会社の存在する意義が明確になり、それと同時に自分の存在意義を見出すにもつながります。

この結果を生むために、社内イベントの企画に工夫を凝らすことで、早期離職の割合を下げることにつながるでしょう。

早期離職対策に効果的なイベントの種類

早期離職の防止に効果のあるイベントをご紹介します

① 懇親会

まず1つ目に挙げるのが「懇親会」。

懇親会はイメージ通り、参加者と交流し親密になれるイベントです。早期離職の要因として「職場の人間関係が好ましくなかった」というものがあったため、一概には言えませんが、お互いの素性を明かし人間関係を深めることが期待できます。

② 社員総会

2つ目の「社員総会」は、会社理解を深め、愛社精神を醸成することが期待できるイベントです。

イベントのプログラムに、会社のビジョンやパーパスを共有できるコンテンツを取り入れると、早期離職の対策として大きな効果が生まれます。また、「①懇親会」を社員総会後に実施することで、懇親会の効果を同時に発揮することもできます。

③ 表彰式

実施している企業が多い「表彰式」は、早期離職対策として大いに機能します。

受賞項目に新人賞を用意し、毎年表彰を行うことで、従業員の中で常識として広まり、入社直後からモチベーションを高めることができます。また、受賞者の効果的な演出が「受賞後のスピーチ」です。そこでナレッジ共有をしてもらうことで、受賞できなかった新人のモチベーション・帰属意識を向上させることができます。

早期離職防止に寄与するコンテンツ例

次に、社内イベントの中に組み込むことのできる、早期離職対策に効果的なコンテンツをご紹介します。

ここで紹介するものは「全ての企業に効果がある」とは言えないため、どんな特徴を持った企業にお勧めか?という点についても述べて参ります

① 共通点探しゲーム

これは、各グループに分かれ、メンバー全員の共通点の数を競うゲームです。

例えば、

・関東出身
・甘いものが好き
・学生時代は運動部

などが挙げられます。

このゲームで勝つためには、参加者それぞれが自分の情報を相手に伝える必要があるため、自然とお互いを知る機会になります。

追加ルールとして、全参加者に当てはまるもの(人間である、生き物である、母親から生まれた etc…)を無効にすることで、よりパーソナル部分を質問し合う機会が生まれやすくなります。このゲームを行う中で、業務中には明かさない趣味の共通点が見つかるかもしれません。

このゲームは「新人同士の関係性が好ましくない」といった課題を挙げている企業にお勧めです。

② フォトシエーション

これは、イベモン独自で考えたコンテンツで、「3~5つの画像を1問とし、その画像から連想されるモノを相談して答える」といったゲームです。

簡単な例を挙げると、例えば出題する画像を「①富士山」「②和服」「③東京タワー」とし、問題文を『この3枚の画像に共通する国はどこ?』とした場合、答えは「日本」になります。

この問題形式を応用し、お題を「この3つが好きな新入社員は誰でしょう?」とすることで、新入社員紹介を兼ねたゲームにすることが可能です。正解発表時に答えの人物に登壇してもらうことで、社員全員へ新入社員を更に認知していただくことが期待できます。

このゲームは「新入社員と先輩社員の交流が少ない」といった課題をお持ちの企業にお勧めです。

③ 会社オリジナルゲーム

これは、会社に関する問題を出題するクイズゲームです。

出題例としては、

「犬を飼っている役員は次のうち誰でしょう?」
「口癖が ”つまり・・・、” の社員は次の4人のうち誰でしょう?」
「次の4つの熟語のうち、経営理念に入っていないものはどれでしょう?」

などが挙げられます。

このゲームは「若手に会社を知ってもらい、愛着を持ってほしい」「役員と新入社員の垣根を無くしたい」といった課題をお持ちの企業にお勧めです。

上記はあくまで一例です。これらのコンテンツは「どの企業に当てはまる」といえるほど万能ではないため、企業に合ったものを選ばないとイベントが失敗(目的未達成)に終わる可能性があります。そのため、コンテンツ選びには最新の注意を払うことが不可欠です。

 

最後に

いかがでしたでしょうか。

早期離職にお困りの方は、一度、「社内イベント」に注力することをお勧めします。
もし、イベントを企画する中でお悩み事が生まれしたら、些細な事でもお問い合わせください。