コロナ禍でさまざまなイベントの中止や延期が続く中、プロスポーツや国際大会・全国大会などに限らず学校スポーツや障碍者スポーツなど、多くのスポーツ関連イベントにも大きな影響が出ています。
また、企業などの社内イベントに関しても運動会や球技大会といったレクリエーションのイベントの開催が困難な状況で、苦慮している関係者が多いことでしょう。
ウィルス感染対策として、スポーツイベントはオンラインでの開催が増加しています。現役選手やスポーツ界の著名人など国内外で活躍するトップアスリートによる指導・講義や体験型イベント、異なる競技が一緒になって催しが行われるなどスポーツイベントの開催自体も多様化しているのではないでしょうか。 子ども向けのイベントでは心身の育成・地域イベントではまちづくり・企業イベントではコミュニケーション強化など、目的に応じた『スポーツの力（ちから）』を発揮させるスポーツイベントの開催が盛んになり、必要に応じてオンライン化しています。
スポーツイベントをオンラインで開催する目的
スポーツイベントをオンラインで開催するのは、コロナ禍での感染症対策ばかりではなく多くのメリットがあります。 オンラインイベントだと遠方の参加者は自宅や近隣の会場などから参加できるので、長距離移動が不要で配信方法によっては場所や時間を問わずに参加が容易となります。同時に主催側にとっては多くの参加者が見込めるためイベント規模の拡大や会場手配など運営の幅が拡がり経費削減につながります。また、ウェブサイトを活用することによりイベントの告知や申し込み手続き、物販やアンケート調査などの実施が可能で主催者側の大きなメリットとなります。
地域振興につながるスポーツイベント
スポーツ庁では、スポーツへの参加や観戦を目的として地域を訪れる、地域資源とスポーツを融合した観光を楽しむ新しいツーリズムのスタイルである『スポーツツーリズム』の推進に力を入れています。
スポーツツーリズムを推進するうえで重要となる自治体・スポーツ団体・関連企業の三位一体の連携体制構築を側面から支援し、自治体に対しては地域での受け皿となる『地域スポーツコミッション』の設立や、団体・企業とのマッチング促進などでの協働による『スポーツの力』の利用を進めています。 行政や法人などによるスポーツイベントを通じての「スポーツによるまちづくり」の取り組みが重要ではないでしょうか。 コロナ禍では、マラソンやウォーキングなどのスポーツイベントをオンラインの開催する取り組みも増加しています。
法人向けオンラインスポーツイベント
企業の場合、従業員と確固たる信頼関係を築き会社への帰属意識を高めることや、社内交流を深めることなどの組織活性が社内イベントの主な目的で、イベントの開催は従業員の働きがいや使命感などの醸成のために重要です。 社内のコミュニケーション強化するには、スポーツイベントの活用も大変効果的です。また、従業員のモチベーション向上にもつながります。
往年の社内イベントとして行われていた運動会や老若男女問わず参加できる球技大会など、労働環境の変化で最近は減りつつある社内スポーツイベントも、オンラインイベントとして開催が可能となっています。 むしろオンラインで開催することにより、事業所ごとに開催しオンラインでつなぐ『会場分散型オンラインイベント』や、フィットネス・おうち運動会・家族参加型など自宅で参加できるスポーツイベントも人気になっています。
ますます多様化するオンラインスポーツイベント
コロナ禍では、感染症対策を盛り込み人に触れないような形で開催するなど、工夫を凝らした新しいスタイルのスポーツイベントも増加しています。 教育現場では「礼儀なども身につく体育教育」「チャレンジする心の大切さを学ぶ」などスポーツイベントの役割も大きいといえます。 新型コロナウィルス流行の収束後は、現地に出向かずに関与可能なスポーツイベントによる国際交流実現など、オンラインスポーツイベントには新しい取り組みが期待されます。
とはいえ、今年に延期となった東京オリンピックのように実際に行われるスポーツイベントも大きな効果があります。皆様の目的にあった開催方法を検討し、取り組みが必要なのではないでしょうか。
