コロナ禍において、会社での打ち合わせや取引先との商談は、非対面のオンライン方式が主流となってきたのではないでしょうか？
「仕事をこなすならテレワークで十分。」
「打ち合わせも商談もオンラインで問題無し。」
新型コロナは従来の働き方も変えようとしています。
個々の働き方が多様化している今、どのようなマネジメントが求められるのでしょうか？
生産性を高めるマネジメントとは？
テレワークによって移動時間が削減され、個人の作業に集中することにより生産性は高まります。
個々の能力を最大限発揮できる環境を作り出すことが、コロナ禍における業績向上の有力な手段の一つとなります。
したがって、働き方の多様化に合わせてマネジメントも変化していく必要があります。
コロナ禍における「転職」に関する意識調査の結果、感染症対策がなされている企業の従業員は、対策を取っていない企業と比較し、転職を考えた人の割合が低かったという結果が出ております。
この「感染症対策」の中には、テレワークやオンラインへの対応も含まれており、マネジメントの領域についても対策を講じる必要があります。
業務進捗などに関する報連相は、直接会わなくても可能な時代へと変化しており、会議や出張についてもオンラインでの対応が可能となっております。
業種にもよりますが、在宅ワークの推奨など、従業員が安心して働ける環境を整えることも重要となります。
もう一つの課題として、社内風土の醸成や縦横の繋がりを維持するかという点が挙げられます。
業務にオンラインを取り入れることで、個々の力は発揮できるようになりますが、せっかく生産性が高まり業績が向上したとしても、下支えしていた従業員が流出してしまえば採用コストが増大し、利益率は平行線となってしまいます。
売上の向上とコスト削減は同義であり、社内風土の醸成には一定の投資が必要です。
コロナ禍で変わるものと変わらないもの
事業継続や業績向上の観点から、働き方やマネジメントは変化していきますが、社内コミュニケーションや社内行事は維持していくことが重要です。
コロナ禍で減少傾向にある社内行事ですが、1年に1度、会える機会を楽しみにしている社員同士もいるはずです。
会社がその機会を提供し続けることが社内風土の醸成に繋がるのではないでしょうか。
コロナ禍だから社内行事を自粛するのではなく、今はオンラインなどを駆使して社内行事を継続していくことが、個々の繋がりを強固にする新たなマネジメントとなっていくでしょう。
